外資系製薬会社、生活習慣病啓発で知名度向上へ

　４月からメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）に着目した特定検診・保健指導が医療保険者に義務化されるのを追い風にして、外資系製薬会社がＰＲに力を入れている。

　高血圧治療薬で世界トップシェアを持つスイスのノバルティス日本法人は１８日、日本高血圧協会などが主催する高血圧啓発キャンペーンに特別協賛で参加すると発表した。高血圧による脳出血を乗り越えた漫才コンビ「宮川大助・花子」を起用して、脳卒中や心臓疾患など合併症のリスクを訴え、適切な予防や治療を啓発する。

　糖尿病用のインスリン治療薬で世界トップのデンマークのノボノルディスク日本法人は、３０〜４０歳代の働く人を対象に生活習慣病の意識調査を実施。「約８割の人が間食しても食事量は減らさない」などの実態を公表した。製薬世界最大手の米ファイザーの日本法人は４月に禁煙補助剤を発売することも視野に、社内を禁煙にすると発表。知名度向上を狙って、各社が生活習慣病対策の重要さを強調している。