【明解要解】新世代ＤＶＤ戦争、終結も続く余波 (2/3ページ)

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　この規格争いの終結は突然だった。２月中旬、東芝がＨＤ規格からの撤退を表明。同社の西田厚聡社長は記者会見で「固執して事業を続けるのは消費者に迷惑をかける。勝ち目がないと判断した」と語り、あっさりと敗戦を認めた。

　東芝を追い込んだのは、今年１月初めに米映画大手のワーナー・ブラザースがブルーレイ支持を表明したことだった。東芝と盟友関係にあったワーナー社の離反で、米映画会社製ソフトの７割近くをブルーレイ側が握る形となり、ＨＤの劣勢は決定的となった。

　金融市場は東芝の決定に対して「不採算事業の切り離し」と評価する声が強いが、残された課題も多い。何よりも問題視されているのが、すでにＨＤ機器を購入した消費者へのアフターサービスだ。

　東芝では修理向けの補修部品を８年間は確保し、ＨＤディスクも当面は利用者が購入できるようメーカーに働きかけるという。

　ＨＤ機器は国内外で約１００万台が販売され、ベータの累計販売台数の１８００万台に比べれば、影響は少なくて済んだともいえる。ＨＤ機器はこれまでと同様、テレビ番組を再生して楽しむこともできる。とはいえ、その購入者は歯がみする思いだろう。