大手は引き続き採用枠拡大　技術系確保に躍起 (1/2ページ)

　平成２１年度の採用計画で、採用枠拡大に踏み切る大手企業が相次いでいる。新日本製鉄はグループ全体で１０６５人と過去２０年で最多を予定するなど、好調な業績を背景に製造業では技術力確保に向けた積極的な採用が目立つ。一方、即戦力の人材確保を目的に、海外採用や中途採用拡大の動きはさらに強まっており、人材確保に向けた企業の取り組みも多様化している。

　新日鉄の採用計画は２０年度を１０５人上回り、平成２年の好況期以来の水準。大量採用世代の退職で、今後１０年間で社員の半分が入れ替わるため「積極的な採用が必要」（同社幹部）という。特に技術系、現業系では２０〜５０％近く採用を拡大するため、大学と連係し、インターン制度を拡大するなど対応を強化した。同様にＪＦＥスチールも世界的な鋼材需要の高まりを受け、大卒採用を２５％拡大する。

　自動車、電機メーカーも技術系の人材確保に積極的だ。ホンダは大卒技術系が１９％増の８３０人と４年連続で過去最高を更新。環境規制の強化に伴う開発ニーズの高まりや、海外事業の拡大が背景だ。

　電機大手では即戦力となる中途採用を重視する傾向が強い。東芝は前年から７００人増の２０００人（大卒以外も含む）の大型採用を見込むが、このうち中途採用者は８００人と前年から倍増する。同様にソニーもデジカメやオーディオへの人員補強のため、５０人増の４００人を確保する考え。「就職氷河期に採用を絞ったことで出た年齢層のひずみを補う」（三菱電機）事情もある。