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真相は藪の中… ギョーザ中毒でJT会見 (1/2ページ)

2008.3.4 19:56
このニュースのトピックス通商・貿易
会見で謝罪するJTの木村宏社長(左)と岩井睦雄・食品事業本部長=4日午後、東京・千代田区(山田俊介撮影)会見で謝罪するJTの木村宏社長(左)と岩井睦雄・食品事業本部長=4日午後、東京・千代田区(山田俊介撮影)

 JTは4日、中国製ギョーザ中毒事件を受けて、ひとまず再発防止策をまとめた。だが、ギョーザ事件の真相は依然としてやぶの中で、消費者の不安が沈静化する気配はない。食品メーカーや大手スーパーでは、安全管理の再点検など対応に追われ、消費者の中国製食品離れは止まらない。事件は中国への依存度を強める「日本の食」のもろさも露呈させた。

 スーパーの業界団体、日本チェーンストア協会によると、事件の影響で冷凍食品の販売が落ち込み、「2月は前年比2〜3割減の見通し」。ギョーザなど一部品目では半減という状況だ。

 さらに、中国検疫当局が検査を強化したことで一部の冷凍食品は輸入がストップ。現地の日系企業では、生産停止に追い込まれることも懸念する。冷食市場の混乱は鎮まるどころか、拡大の一途をたどっている。とりわけ子会社が原因のギョーザを輸入販売していたJTの受けた打撃は深刻だ。

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会見で謝罪するJTの木村宏社長(左)と岩井睦雄・食品事業本部長=4日午後、東京・千代田区(山田俊介撮影)
会見で厳しい表情を見せるJTの木村宏社長(奥)=4日午後、東京・千代田区(山田俊介撮影)
会見に臨むJTの岩井睦雄・食品事業本部長(左)と木村宏社長=4日午後、東京・千代田区(山田俊介撮影)
ギョーザ事件で会見するJTの木村宏社長=4日午後、東京・千代田区(山田俊介撮影)
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