「液晶」でライバル共闘　思惑次第で支障も　ソニー・シャープ (3/3ページ)

　■ソニー

　ソニーがシャープと液晶テレビ用パネルを共同生産するのは、世界的な薄型テレビの需要拡大を取り込むためには、パネルの調達体制を強化することが不可欠だとの判断からだ。従来の韓国サムスン電子との合弁会社に、シャープを加えた両輪の調達先を持つことで、ソニーは液晶テレビ世界首位も射程に入ってくる。

　ソニーがサムスンとパネル合弁会社「Ｓ−ＬＣＤ」を設立したのは平成１６年。その後も同社を軸に調達し、生産増強の設備投資に加わってきた。

　液晶テレビ世界２位のソニーが、シャープを含めた２社に出資する異例の体制をとるのは、年間１０００万台とした今年度の出荷目標の達成にめどがつき、来年度以降も大きく販売を増やす積極路線をとるためだ。

　かつてブラウン管テレビ「トリニトロン」で年間１１００万台超を販売し、世界首位を奪ったソニーが、来年度に「トリニトロン超えを目指すのは確実だ」（同社幹部）。それに見合う量のパネル調達には、最先端の新工場を作るシャープと手を結ぶのが近道だ。

　ソニーの２０年３月期の薄型テレビ事業は、価格下落にコスト改善が追いつかず、営業赤字の見込み。２社を「てんびんにかける」立場となることで調達での価格交渉力が増し、低コストで購入しやすくなる利点もある。

　ただソニーは本来、液晶テレビを、「ソニー復活の象徴」（中鉢良治社長）とする有機ＥＬ（エレクトロ・ルミネッセンス）テレビが本格展開するまでの中継ぎと位置づけていた。今回の液晶パネルへの投資は、画面の大型化技術でつまずく有機ＥＬの“離陸”には、まだ時間を要することも示している。