鉄鉱石６５％値上げ、過去最大幅　価格転嫁必至

　新日本製鉄やＪＦＥスチールなど鉄鋼大手各社は１８日までに、鉄鋼原料として仕入れる２００８年度の鉄鉱石について、供給元の資源最大手ヴァーレ（旧リオドセ、ブラジル）と前年度比６５％の値上げで合意した。１トン当たりの価格は８０ドル弱となり、０７年度と比べ約３０ドル上昇する。鉄鉱石の値上げは６年連続。

　今回の値上げ率６５％は０５年度に同じく国内鉄鋼各社とヴァーレで合意した７１・５％に次ぐ過去２位。値上げ対象となる鉄鉱石は、ブラジル産粉状鉄鉱石（粉鉱石）。ただ今回の値上げ合意によって、日本の輸入鉄鉱石の６割を占める豪州産などにも波及することが予想される。

　鉄鋼各社が値上げを受け入れた背景には、高騰する足元の鉄鉱石市況がある。インドから中国向けなどの単発取引（スポット）価格は今年に入り、日本の鉄鋼メーカーが結ぶ長期契約価格に比べて３倍（約１４０ドル）に高騰。ＪＦＥスチールの馬田一社長は今月６日、日本外国特派員協会で講演し、「スポット価格と長期契約価格の開きが大きく、資源各社との交渉は厳しい状況」と説明した。

　一方、今回の妥結額を「想定（７０〜８０％）より低い」（商社幹部）と見る向きもある。世界３大資源メジャーの一角であるヴァーレ。寡占化を狙う英豪ＢＨＰビリトンが同リオ・ティントに対して買収を仕掛けるのを横目に、市場予想を下回る値上げで妥結したのは、資源メジャーとして主導権を握りたいとの思惑が透けて見える。

　０８年度の鉄鉱石値上げによる国内鉄鋼メーカーの年間コスト負担増は年間約５０００億円。さらに、国内鉄鋼メーカーが７割弱を頼る豪州の原料炭は、水害による供給減で、大幅な値上げに向け交渉中だ。

　鋼材平均価格は現在、１トン当たり約８万円と、５年前の底値から約３万円回復した。だが、続く原料価格高騰に「一企業の努力だけ吸収できるものでない」（三村明夫・新日鉄社長）と、さらなる値上げも示唆する。

　鉄鋼各社による自動車や家電メーカーなどへの大幅な価格転嫁要請の機運が高まりそうだ。