業績好調も円高など不安材料も　三洋電機　 (1/2ページ)

　三洋電機が５日発表した平成１９年４〜１２月期連結決算では、本業のもうけを示す営業利益が９カ月間で従来の通期予想に到達したうえ、最終利益は通期予想を大きく上回るなどその好調ぶりがきわだった。業績回復の手応えが感じられる内容だが、円高や原材料高など不安材料も抱えていて依然、予断を許さない状況にかわりはない。（藤原章裕）

　「利益は、９カ月間で年間の業績見通しを達成できた」

　この日、大阪市内で決算発表に臨んだ前田孝一副社長は、こう胸を張ったものの、語り口は淡々としていた。

　主力の充電池の販売額は約２７００億円と前年より２３％も拡大。全売上高の１６％を稼ぎ出した。期初に１ポンド当たり３１ドルだった主要材料のコバルトは１２月末に４４ドルに跳ね上がったが、生産拠点の統廃合などの合理化で「原材料価格の高騰を吸収できた」（広報）という。

　また、太陽電池の販売額も１８％増の約５３０億円。業界最高の１９％台の光電変換効率（太陽光を電気に変える効率）を実現した「ＨＩＴ太陽電池」が他社製品との差別化に成功し、値下げ競争にも巻き込まれず海外を中心に販売を伸ばした。

　ＡＶ（音響・映像）機器など完成品事業で気を吐いたのはデジタルカメラ。前期はＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給先の生産縮小で業績が悪化したが、今期は主要顧客のオリンパス向け製品が大ヒットし、４〜１２月期の出荷台数は１２２０万台となった。これまで年間の販売台数で過去最高だった１８年３月期の１１５０万台を９カ月間で更新した。

　一方、白物家電の主力である冷蔵庫は前年比１８％、京セラに売却する携帯電話は同４０％の減収を強いられた。携帯電話は通期で１０００万台の販売目標を掲げていたが、前田副社長は「届かない」と打ち明けた。