電機決算、収益回復も円高直撃、強気投資に影 (2/2ページ)

　シャープは北米を中心に海外で販売台数シェアを大きく伸ばしたとみられるが、収益は伸び悩んだ。販売規模で劣るメーカーはより深刻で、パイオニアは年間の販売台数目標を下方修正した。

　半導体のフラッシュメモリーで世界首位を狙う東芝も、「価格下落が想定以上に進んだ」（村岡富美雄専務）ため、半導体部門が２年ぶりとなる低い利益水準だった。

　薄型テレビや半導体は生産規模を拡大することで、価格下落に対抗できるコスト競争力が求められている。各社は需要拡大を見込んだ強気の投資姿勢をとってきたが、薄型テレビではパネル製造をめぐり、自社生産からの撤退や提携が相次ぐなど変化も出てきた。

　今夏の北京五輪は「デジタル家電需要の節目になる」（業界関係者）とみられ、メーカーはライバル企業の投資動向などもにらみながら、慎重に今後の事業計画を見極めようとしている。