シャープ　液晶で“外販”強化の方針 (2/2ページ)

　このため、大画面化によって価格下落に歯止めをかける戦略を軌道修正。３２型を中心とする中型モデルを強化した結果、７〜９月期のシェアは約１１％（米ディスプレイサーチ調べ）と、久々の首位に立った。１０〜１２月期も首位だったとみられるが、片山社長は「好んでシェア１位を取ったイメージではなく、小売店での大幅な値引きが要因だった」と苦々しく語った。中・小型は価格競争が厳しく、シェアの割に北米市場での収益は厳しいようだ。

　同社は昨年末、堺市で３８００億円を投じる世界最大の液晶パネル工場を着工した。「第１０世代」（２・８５×３・０５メートル）と呼ぶ巨大ガラス基板から４２型のパネルを一気に１５枚（亀山第２工場では８枚）生産できるが、主戦場の米国でサブプライム問題が長引くと、パネルの供給過剰を危ぶむ声が上がるのは必至だ。

　そこで、起死回生の“一手”として打ち出したのが、パネルの外販強化だ。

　現在は大半のパネルを自社の液晶テレビ「アクオス」に使っており、外販比率は２０％程度にとどまっている。これを平成２２年度には過半数に高めて、液晶パネル事業を外販中心にシフトする。すでに、大型パネルを東芝に供給する契約を結んだが、他の大口供給先も確保しつつあるようだ。

　片山社長は「外販が進めば、逆にパネルが足りなくなる。液晶パネルの外販と（世界首位の）太陽電池事業が収益に貢献するようになる」と胸を張っており、業界や市場関係者が新戦略の成果に高い関心を寄せている。