スタグフレーションの懸念高まる (1/2ページ)

　インフレ（物価上昇）と景気停滞が同時進行するスタグフレーションの再来がささやかれている。年明けのニューヨークの原油先物市場で原油価格が初めて１バレル＝１００ドルを突破。原油高に伴う物価上昇がじわじわ広がる一方で、景気の先行きに不透明感が増しているからだ。オイルショックをきっかけにスタグフレーションの深みにはまった１９７０年代の二の舞いになるのか。日本経済のかじ取りは一段と難しい局面にさしかかっている。（石垣良幸）

　■石油危機の経験

　第１次オイルショックが起きた昭和４８年。トイレットペーパーや洗剤を買おうと主婦がスーパーに殺到し、商品が陳列棚から姿を消した話は今も語り草だ。

　当時、第４次中東戦争をきっかけに原油価格は約４倍に急騰。消費者物価も４８年度に１６％、４９年度には２２％も上昇した。コスト高から企業の生産能力は低下。失業率が増え、賃金は下がった。日本経済は急速に収縮し、４９年度には戦後初のマイナス成長を経験するなど典型的なスタグフレーションに陥った。

　現状はどうか。昨年１１月の全国消費者物価指数は、価格変動の激しい生鮮品を除く総合指数で前年同月比０・４％上昇。１２月もガソリン価格が全国平均で１５５円台になるなど石油製品が１割近く上昇しており、物価はさらに上昇する見通しだ。

　原油だけでなく、銅や亜鉛、アルミなどの原材料価格も高騰。代替燃料としてバイオエタノールが注目され、原料となるトウモロコシやサトウキビの生産が拡大し、食料価格の高騰も引き起こしている。世界にあふれた投機マネーの商品市場への流入が、物価高騰の背景にある。