「ＥＶ普及の切り札」車載用リチウムイオン電池、開発加速 (1/2ページ)

　ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）などに使う車載用リチウムイオン電池の開発競争が激しくなってきた。ジーエス・ユアサコーポレーション（ＧＳユアサ）と三菱自動車、三菱商事の３社は１２日、ＥＶ用リチウムイオン電池を生産する合弁会社を設立した。１１日には東芝が参入を表明するなど、リチウムイオン電池をめぐって、電機・自動車メーカーの“合従連衡”の動きも目立ってきた。

　ＧＳユアサなど３社の合弁会社は「リチウムエナジー・ジャパン」。現在２億５０００万円の資本金を、平成２０年４月に２０億円に引き上げる。

　出資比率はＧＳユアサ５１％、三菱商事３４％、三菱自１５％。本社は京都市南区のＧＳユアサ本社内に置き、社長にはＧＳユアサの小野勝行常務が就任した。

　ＧＳユアサ本社内に、約２０億円を投じて合弁会社用の新棟を建設し、２１年１月に稼働。４月以降に本格操業に入り、生産能力は年間２０万個でスタートする。

　このうち、１０万個は三菱自に納入し、同社のＥＶ「ｉＭｉＥＶ（アイ・ミーヴ）」１０００台に搭載される。残りは工場の自動搬送機など産業用として外部に販売する。２１年度の売上高２０億円を見込んでいる。