ＮＯＶＡ講師大量勧誘　スイスに本部の語学会社

　スイスに本部を置く語学教育会社、ＥＦエデュケーショングループ（ルイーズ・ジュリアンＣＥＯ）のＥＦイングリッシュ・ファースト社が、会社更生法の適用を申請した英会話最大手「ＮＯＶＡ」（大阪市）の講師救済のため大規模な募集活動を始めることが３１日、わかった。２９日にインターネットなどを通じ国内各地のＮＯＶＡ講師への呼びかけを開始。中国での教室展開に備えるため１０００人の特別採用枠を設けるとしている。

　１１月１日からネット上と東京都内のオフィスで希望者への説明会を開催することにしており、同社の東アジア地区の採用責任者、モリー・フィツパトリック氏は３１日、産経新聞に「（元ＮＯＶＡ講師から）毎日５０件程度の問い合わせがある」ことを明らかにした。

　同社は、来年８月の北京五輪でスタッフやボランティアの語学教育を行うオフィシャルパートナーに選ばれたことから、中国全土で英会話教室を開くため週に１校のペースで開校している。ＮＯＶＡの講師も歓迎している。ただ、ＮＯＶＡ全体の買収といった経営再建の「受け皿」となる可能性には「英会話教育市場が飽和状態の日本での展開は考えていない」（同社幹部）と否定的だ。