「研修はたった３日…」ＮＯＶＡの功罪検証 (1/2ページ)

　斬新なキャッチコピーで外国語学校業界に旋風を巻き起こす一方、急激な拡大路線による講師不足や授業の質の低下といったひずみを生んだＮＯＶＡ。今後の経営再建が模索されるなか、これまでの功罪を検証した。

　ＮＯＶＡが急成長を果たした原動力は、ネイティブ・スピーカーによる会話主体の指導スタイルが支持を集めたことだった。

　自由な会話による応用力強化を柱に据え、昭和５６年の創業から５年で東京に進出。英オックスフォード大出版局とテキストを共同編纂（へんさん）するなどし、平成５年には売上高で業界トップに躍り出た。

　全国にその名を知らしめたのは、４年からスタートしたテレビＣＭだ。「ノバおばさん」「ノバでのびーる」から始まり、１４年には「ノバうさぎ」が大ヒット。まだ特別な人が通うイメージの強かった語学教室を身近なものにした。ＮＯＶＡ関係者は「ＣＭ放映後、『ダンスの振り付けを教えてほしい』といった電話がかかり、すごい反響だった」と振り返る。

　８年には独自開発のテレビ電話設備を通じ、生徒が自宅で教師と双方向のやり取りができる「お茶の間留学」を開始。大阪・難波の「ＭＭ（マルチメディア）センター」では外国人講師が交代でテレビ電話の前に座り、教室に通う時間のない人でも語学を学べることが話題を呼んだ。

　１１年には３歳から１２歳までの子供を対象とする「ＮＯＶＡ　ＫＩＤＳ」がスタート。語学教育は幼少期から始めることが最適とされ、英才教育ブームを巻き起こした。