ＮＯＶＡ再生、スピードがかぎに (2/2ページ)

　それには、流通業の丸井など過去に提携話があった企業のほかにも、支援に手を挙げた企業があるという。受講生の優遇措置や多くの社員の雇用引き受けなどの条件をのんでもらうためにも、短期間で同社の社会的信頼と企業価値をどれほど回復できるかがポイントだ。

　ＮＯＶＡの３人の取締役が臨時取締役会で猿橋氏を解任したのは、その一縷の望みにかけたものだ。猿橋氏は今月初旬、役員への説明もなく、外国のファンド２社に２億株もの新株予約権を発行したが、株価操作事件で逮捕された人物がＮＯＶＡの増資計画の内部情報を得て、仕手戦を準備していた可能性があるという。高橋弁護士は「この不透明な資金調達が、猿橋氏解任の決断理由の１つ」とし、「しかるべき法的措置も考えている」と民事訴訟の提訴や刑事告訴についても示唆する。