【ｅｙｅ】雑誌不況　底なし　ネット台頭、紙代も高騰 (1/2ページ)

　『月刊現代』『ロードショー』『ＰＬＡＹＢＯＹ日本版』『論座』『主婦の友』…。月刊誌の休刊が相次いでいる。硬軟問わず、世代でもくくれず、男女向けの別もなく、かつては発行する出版社を代表した看板雑誌さえ消えていく。雑誌不況は「もはや底なし」とも。インターネットとの競合、広告費の減少、活字離れなど、さまざまな背景が語られるが、現役の月刊誌編集長らに、近況と生き残り策を聞いた。（牛田久美）

特ダネでも…

　「雑誌が売れて売れて…なんて時代はない。いつも編集者は頭をひねり、良い企画を打ち出すことで時代とともに歩んできた」

　『ＷｉＬＬ』編集長の花田紀凱（かずよし）さんは、過去に自らも編集長として創廃刊を経験し、栄枯盛衰を実感してきた。毎年、おびただしい数の雑誌が生まれては消えていく厳しい世界。その前提は変わらないが、最近は「編集の手応えが違ってきた」と語る。

　「以前は、スクープをつかむたびに部数が伸び、階段状に積み増していけた。近年はせっかくの特ダネもあっという間に食い尽くされて長持ちしない。後輩たちはよく戦っていると思う」。情報が多すぎるのかな−と続いた言葉は、ため息混じりだった。

　今年に入って休刊したり休刊が決まった雑誌のジャンルはさまざま。昭和３０年から動向を見守る出版科学研究所は「大手の有名雑誌休刊がこれほど集中するのは珍しい」と語る。

広告収入不振

　このほど出そろった大手３社の決算によると、この１０年間で、雑誌部門の売上高は講談社が３１％、小学館が２８％、集英社が２２％の減少となっている。収入の柱は営業と販売だが、電通のデータでは、雑誌の広告費は平成１８年にインターネットに抜かれた。一部の女性誌では、広告収入を当て込んだ“読者不在”のビジネスモデルが成立していたが、もはやとてもそんな状況ではなく、営業不振は報道系の雑誌にも及ぶ。

　３０代で『新潮４５』の編集長に起用された中瀬ゆかりさんは、「ネットの台頭は雑誌不況の大きな要因。読書する時間と費用の両面で、影響を受けている」と分析する。