【科学】震度解説表、初の改訂　揺れと被害実態を明確化 (1/3ページ)

　地震の揺れの強さを示す「震度」。被害の程度をいち早く知るための重要な情報だが、最近は建物の耐震化などの影響で、被害実態と合わないケースも出始めた。このため気象庁は震度の解説表を改訂し、分かりやすい表現に変更した。震度の正しい理解は、地震防災の第一歩になる。（長内洋介）

　■耐震化と観測網

　「最近の地震は、震度の割に被害が小さいことがある」。こう感じている人は結構いるのではないか。気象庁によると、これは住宅の耐震化と観測網の整備が主な原因だ。

　木造住宅を建築年代別に見ると、新しい耐震基準が導入された昭和５６年を境に被害状況は一変する。中央防災会議の資料によると、５７年以降の住宅は、それ以前の住宅より一般に揺れにくく、全壊率は約４割も低い。被害は震度６強以上で差が大きくなる。

　一方、震度計は阪神大震災を契機に全国で急増した。平成５年は３００台だったが、現在は自治体などを含め４２００台。地震の最大震度は被災地のごく一部に限られるため、震度計がまばらな時代は検出が難しかった。きめ細かい観測網ができたことで、最大震度をピンポイントで拾えるようになり、結果的に被害の全体像とのギャップが広がった。