【明解要解】自殺防止の手立てはあるのか　共通の「兆候」見抜く目重要 (2/2ページ)

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　自殺者が減らないのはなぜか。

　自殺防止活動に取り組む「日本いのちの電話連盟」が昨年１２月に１週間受け付けたフリーダイヤルには全国から１万３３１８件の相談があり、「自殺しようとしている」という状況の電話が計７１件もあった。複数回答を可とした相談内容では、「精神疾患がある」としたのは５３９６件、「孤独や生き方で悩みがある」は５３０５件。失業１７９件、リストラ３８件と経済的な要因は少なかった。

　同連盟の常務理事の斎藤友紀雄さんは「現代社会は孤独な状況を生み出しやすく、悩みがあっても周囲に相談しづらい。相談者に精神疾患者の割合が高いのは、社会で孤独に追い込まれていることを表している」と分析する。

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　「自殺予防総合対策センター」（東京都小平市）では、「自殺予防と遺族支援のための基礎調査」実施のために調査センターを１２月に立ち上げた。それに先立ち昨年度に実施した予備調査では、自殺直前は約７割が精神疾患の人だった。

　この予備調査について、竹島正センター長は「自殺の１カ月前から、運転ミスや治療薬の服用を中断するなどの行動がみられることがわかった。睡眠の問題、交友頻度の減少もサインとしてある。こうした兆候を見逃さない、周囲のサポートが重要だ」と強調する。

　また、社会とのつながりを意識できる環境作りも、自殺防止には重要だ。

　電通消費者研究センターは全国１万人を対象に今年８月に健康に関して意識調査した。同センターのウェルネス市場担当の大屋洋子さんは調査結果について「ストレスの解消の方向性として『共感』や『人とのつながり』を求めた人が２割もいた」と話す。

　無料の電話相談を受けているＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）「東京自殺防止センター」（東京都新宿区）の西原由記子代表は「私も電話を受けているが、深刻な悩みが多く相談時間は８０分に及ぶこともある。不眠で悩んでいる相手に対して、こちらから、『死にたくなりますか』と聞くと、本音を打ち明けてくれる場合もある。心を傾けて聞くことが大切だ」と話した。

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